預貯金・学資保険・NISA、どれがいい?教育費の貯め方を比較

                 

幼稚園から大学卒業までにかかる教育費の総額は、子ども1人あたり1,000万円を超えることも多くあります。

特にまとまった金額が必要となるのが、大学進学時。安心してお子さまの学費を用意するには、進学までに300~500万円は貯めておきたいところです。

長期的に貯蓄をする方法は、預貯金以外にも学資保険やNISAなどの選択肢があります。

ここではさまざまな貯蓄法を比較してご紹介します。教育費の準備についてお悩みの方は、ぜひこのページをご覧ください。

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貯蓄法の3タイプ:預貯金・貯蓄型保険・資産運用の比較

長期的な貯蓄で利用される金融商品は、「預貯金」「貯蓄型保険」「資産運用」の3つのタイプに分けることができます。

ここでは貯蓄方法3タイプについて、一般的な傾向からそれぞれ元本割れリスクと、収益性(リターン)の高さを比較します。

貯蓄方法別リスク・リターンの比較

  預貯金 貯蓄型保険 資産運用
元本割れ
リスク
ほぼない 途中解約すると元本割れする可能性あり 運用しだいで元本割れの可能性あり
収益性 かなり低い 預貯金より高くできることがある 運用しだいで変動する

一般に、リスクは「預貯金→貯蓄型保険→資産運用」の順で高くなります。リターンについても同じ順で高くなります。

ここまでは貯蓄方法を大きく3タイプに分けましたが、それぞれに分類される金融商品によって、異なるメリット・デメリットがあります。

それでは、教育費の準備に使うことができる主な金融商品について、その特徴・元本割れリスク・収益性をご紹介していきます。

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預貯金の種類と特徴

銀行などの金融機関の口座に毎月預け入れる方法です。長期的に貯めていく場合、普通預金より利息が高い、「積立定期預金」「財産形成貯蓄制度」が選ばれます。

金融機関の破たんなどがないかぎり、元本割れすることはありません。利息分が収益となります。

 積立定期預金

設定した積立金額が、普通預金口座から自動的に振り替えられます。利率はメガバンクで年利0.002%程度、ネット銀行で0.02%程度です。

メリット:

元本割れリスクが最も低い

デメリット:

低金利の影響で利率が非常に低い

財産形成貯蓄制度(財形)

財形貯蓄は、勤め先の福利厚生制度にある場合に利用できる制度です。設定した金額が給与から天引きされて専用の口座に振り込まれます。自分で銀行を選ぶことはできません。

利率は0.01%前後が多いようです。

メリット:

  • 元本と利息の合計額が550万円まで利子が非課税
  • 勤め先の制度によっては補助金が出ることがある

デメリット:

  • 利率が低い
  • 勤め先の制度になければ利用できない

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貯蓄型保険の種類と特徴

生命保険のうち、貯蓄性が高いものを「貯蓄型保険」と呼びます。毎月保険料を支払い、一定期間がたったら満期保険金や解約返戻金を受け取る仕組みです。

元本割れする主なケースは、短期間で解約したとき、医療保障などの特約をつけたとき、保険会社が倒産したときなどです。

受け取った金額と支払った保険料の差額が収益となります。収益性の高さは、返戻率という指標で比較します。

※返戻率(%)=受け取る保険金額÷支払う保険料総額×100

学資保険

子どもが0~6歳ごろになるまでに加入し、18歳や22歳になると満期保険金や祝い金を受け取ります。

保険料の払込期間や加入時の子どもの年齢などにより、返戻率は変わります。105~110%ほどであれば、高い方だといえるでしょう。

メリット

  • 教育費とその他の費用で分けて貯蓄ができる
  • 契約者(保護者)が死亡した場合、以降の保険料払込が免除される

デメリット

  • 保険金を受け取るタイミングの自由度が低い
  • 契約者が死亡しても、満期まで保険金は支払われない

終身保険

一生涯保障が続く生命保険です。満期がないので、まとまったお金が必要になったときに保険の解約をし、解約返戻金を教育費などにあてることができます。

教育費の準備としては、「低解約返戻金型」というタイプがよく選ばれています。

メリット:

  • 解約返戻金を受け取るタイミング・金額を自分で選べる
  • 契約者(保護者)の死亡時に保険金が受け取れる

デメリット:

払込金額によっては教育費が必要なタイミングの返戻率が低いことがある

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資産運用(NISA)の種類と特徴

投資信託や株式などを購入して、運用によって資産を形成し、ふやそうとする方法です。元本保証がないので、運用により元本割れするリスクがあります。リターン(売り買いで生じる利益など)は、運用次第で変動します。

資産運用をするなら、NISA(少額投資非課税制度)を活用するとよいでしょう。

通常の投資では、運用で得た利益に20.315%の税金がかかりますが、NISA口座で投資をすれば、非課税となります。

iDeCo(イデコ)は教育費の準備には向いていません。iDeCoは年金の制度なので、拠出した金額は60歳になるまで引き出すことができないためです。

つみたてNISA

年間40万円(月3万3,333円)以下、最長20年間の投資額に対する利益が非課税になります。成人1人につき1口座開設できます。後述の一般NISAとの併用はできません。

メリット

  • 投資できる総額上限がNISA制度のなかで最も多い(800万円)
  • 毎月自動的に投資できる

デメリット

一括購入・個別株への投資ができない(金融庁認定の投資信託のみ可能)

ジュニアNISA

年間80万円までの投資額に対する利益が非課税になります。子ども1人につき1口座開設できます。ただし、制度が終了することが決まっているので、利用できるのは2023年末までです。

メリット

  • つみたてNISAや一般NISAと別口座で運用できる
  • 子どもの人数だけ口座を作ることができる

デメリット

2023年までしか利用できない

一般NISA

年間120万円までの投資額に対する利益が非課税になります。投資できる期間は5年間です。成人1人につき1口座のみ開設できますが、つみたてNISAとの併用はできません。

メリット

  • 個別株に投資できる
  • 値下がりのタイミングでの一括購入ができる

デメリット

つみたてNISAより投資できる総額が少ない(600万円)

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どの貯蓄法を選ぶか?

貯蓄法を選ぶときには、一つの方法だけでなく、複数を組み合わせることをおすすめします。「確実に確保しておきたい分は低リスクな方法で、残りは自分がとれるリスクに応じて決める」というように考えるとよいでしょう。

ここまでご紹介したとおり、貯蓄法によって元本割れリスク・収益性や、貯め方・受け取り方などが異なります。

教育費として貯める金額は、子ども1人あたり300~500万円が目安です。

このうち、どのくらいの金額をどの方法で貯めていくのか。自分が受け入れられるリスクを考えて決めると、納得して備えていくことができます。

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まとめ

長期的な貯蓄に使われる方法は、「預貯金」「貯蓄型保険」「資産運用」の3タイプ。それぞれのタイプの中でも金融商品によってメリットとデメリットがあります。

元本割れのリスクを少なくすると、得られるリターンは少なくなります。貯蓄方法を検討するときには、複数の方法を組み合わせるなどして、バランスをとるとよいでしょう。

教育費の準備を始めるときには、元本割れリスクと収益性のバランスを考えて、どの貯蓄方法でいくら貯めていくかを計画的に決めていきましょう。

貯蓄計画を立てる際は、FP(ファイナンシャルプランナー)に相談して、無理のない計画のアドバイスを聞くことをおすすめします。

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執筆者プロフィール

三嶋裕貴

2級ファイナンシャル・プランニング技能士。出版社に勤務したのち、保険マンモス専属ライターとして入社。
お金の失敗を防ぐための保険選びや見直し方、資産運用などの記事を執筆。

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