家庭を持ち、生計を共にする人ができるので、万一の場合に家族の生活を守るという視点で保険を選びましょう。
結婚は人生の中でも大きな転機であり、保険の加入や見直しが必要となるタイミングです。しかし、決まった保険や選び方がある訳ではありません。
今後のライフスタイルや人生設計を踏まえて、保険を選ぶことが大切です。
保険を選ぶ前のチェックポイント
ライフスタイルのチェック
最近は、家族形態や結婚後のライフスタイルも多様化しています。
- 奥様が家庭に入るのか?仕事をされるのか?
- ご両親と同居するのか?
- 子供の予定はどうするのか?
などの違いで必要となる保障も変わってきますので、まずは、ご夫婦お二人で今後の将来設計についてイメージを共有しておくことが大切です。
既存の保険のチェック
結婚前から既に下記のような保険に加入しているという方はいらっしゃいませんか?
- 両親が掛けてくれている保険がある
- 付き合いや上司の紹介により、職場でセールスレディから加入した保険がある
このような保険は、「養老保険」か大手生保の「定期保険特約付終身保険(更新型)」や「アカウント型」と呼ばれる保険であることが多く、『高額な死亡保障』にウェイトが置かれた設計になっている可能性があります。
いずれにしても、これからのライフプランにマッチしているかどうかをしっかり見直す必要があります。
結婚した場合の保障の考え方
必要な保障、保険を検討する上での基本的なステップは以下の通りです。
保険に加入する目的を明確にして、優先順位を決めて加入することが大切です。
それでは死亡保障と医療保障に分けて、保険を選ぶ際の考え方を詳しくみていきましょう。
死亡保障の考え方
世帯主の方が死亡した場合に、残された家族が生活していくためのお金(生活資金・教育資金など)と、残された家族の収入(給与、遺族年金など)を踏まえて、必要な保障金額(=保険金額)を設定しましょう。
この必要保障額は、家族構成や奥様の就業の有無などによって大きく変わります。
例1:ご夫婦共働き(夫婦別家計)で子供なし
ご夫婦どちらかが亡くなられた場合でも、残された方が経済的に困って生活ができなくなるということはないでしょう。
つまり、死亡保障はあまり必要がなく、死後の整理資金(お葬式代、お墓代など)として、300~500万円くらいの保険があれば十分でしょう。
例2:妻が専業主婦で子供(未就学)あり
世帯主である夫が死亡した場合、一家の収入が途絶えてしまうことになります。奥様が、小さいお子様を抱えて働くことは難しく、今後の生活費、お子様の教育資金など、非常に多くのお金が必要となります。つまり、数千万円単位での死亡保障(※)は必須となります。
(※)奥様が実家に帰れるかどうかによってもこの額は大きく変わってきます。
その他にも、将来的に妻側のご両親を扶養しなければならない事情がある場合などは夫の死亡保障を厚めにしておく必要性もあるでしょう。
このように各家庭の事情によっても、死亡保障の考え方は変わってきます。
医療保障の考え方
どのような家族構成・ライフスタイルかにもよりますが、通常、結婚当初は高額な死亡保障よりも医療保障の方が優先度が高いケースが多くなるでしょう。入院日額1万円程度を目安に、予算に応じて検討すると良いでしょう。
また、治療費が高額になりやすいがんに対する保障は、用意しておくと良いでしょう。その他、生活習慣病や女性特有の病気へのリスクが気になる場合は、それらの保障も含めて検討するようにしましょう。
ご注意ください
医療保険の加入にあたっては、家族特約ではなく、ご夫婦で独立した保険に入るようにしましょう。なんらかの理由で、主契約の保険を解約しなければならない場合などに、特約の保険もなくなってしまうことになります。
その他に注意点は?
まだ生まれてはいないのですが、近いうちに子供は欲しいと思っています。その場合、保険はどのようにしたらよいでしょうか?
これは、保険相談をお受けしていて、伺うことの多い質問の一つです。
考え方としては2つあります。
1実際に子供が生まれた時に、死亡保障を上乗せする
この場合は実際の必要性に応じて保険に加入することになるので、無駄がなく効率的といえます。ただし、もしそれまでの間に健康を害してしまうと、保険に入りにくくなるというリスクもあることは理解しておきましょう。
2今のうちに、子供が生まれることを前提とした保障の保険に加入しておく
もし、なかなか子供ができないとか、将来、気が変わって子供を作らないということになった場合、保険料を多く支払うことになってしまいます。しかし、将来、健康上の問題で保険に加入できないというリスクは回避することができます。
保険料が割安な若い方で、すぐに子供を作りたいという場合は、先に加入しておくことも有効でしょう。
このような子供の予定についてもそうですが、保険の加入にあたっては、ライフプラン設計が必要であったり、必要保障額を計算する際に遺族年金や死亡退職金の考慮が必要であったりと、専門的な知識と判断が求められることになります。そこで、
保険のプロであるファイナンシャル・プランナーに相談して、さらに家庭環境の変化毎に、随時見直ししていくことがスマートかもしれません。
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