「独身に保険はいらない」という方は要注意！「入らないと後悔する」3つの保険

「独身に保険は不要」と耳にすることがあります。もし周囲の方のこのような発言が影響して保険に加入していない場合は、もう一度ご自身で検討することをお勧めします。

基本的に民間の保険は、公的保障で賄えない分の必要なお金を保障するもの。

ですから、保険に未加入だと、公的な保障だけで賄えない支出を抱えてしまう可能性があるのです。風評に惑わされずに、ご自身の判断で保険への加入有無を決定することが大切です。

特に、下記のいずれかに当てはまる方は、保険への加入を検討したほうが良いでしょう。検討した結果、実際に保険に加入するか否かは、ご自身の判断で決めればよいのです。

ここでは、独身の方が加入したほうが良い保険を3つ、ご紹介します。

独身に必要な保険はどれ？就業形態別に比較

独身の方にご検討いただきたい保険は、優先順位が高いほうから下記3つです。

先述のように、出費を公的保障で賄える場合は、民間の保険に加入する必要度は低くなります。

公的保障は自営業か会社員かで保障内容が違うため、保険の必要度も就業形態によって変わります。

下表は就業形態別に上記3つの保険の必要度を表したものです。

後述しますが、多くの場合で自営業の方が会社員よりも公的保障が不足しているため、保険の必要度も高くなります。

それでは、各保険の必要度を判断するために順に詳細をみていきましょう。

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医療保険

独身の方は、ご自身が病気になった時の治療費や入院費をカバーできる保険を検討しましょう。

医療保険の加入判断と、その後にどのような医療保険に加入するかを決める材料として、ポイントは下記3つです。これら4つと保険料を照らし合わせて、加入が必要かどうかを決めましょう。

※3と4は、日額入院費用と入院日数を想定した保険料を調べる（保険のカタログ等）ための材料

各ポイントの詳細をみていきましょう。

公的保障を除いた自己負担額はいくら？

先述のように、公的保障が充実していれば、民間の保険に加入する必要はありません。

医療費の公的保障には、「高額療養費制度」というものがあります。これは、自営業の方と会社勤めの方両方が受けられる保障です。

治療にかかった費用を1ヵ月単位で計算し、自己負担上限額以上は支払わなくても良いという公的保障です。

自己負担上限額は下記の計算式※1で求められます。

１か月の医療費負担限度額＝80,100円＋（医療費総額－267,000円）×1%

例えば1か月の医療費総額が100万円だった場合、1か月の医療費自己負担上限額は87,430円になります。これ以上医療費が掛かった場合は、後から還付されます。

ただし、高額療養費制度で賄えるのは治療費のみ。入院中の食事代や差額ベッド代等は保障されません。さらに、健康であれば得られたはずの収入（逸失収入といいます）も得られません。

例えば7日間入院した場合、食事代と差額ベッド代※2、逸失収入を合わせると、自己負担（損失）は90,000円になります。

1か月の医療費総額が100万円で入院日数が7日だった場合、医療費と食事代等の自己負担額の総額は、177,430円。

民間保険に加入していない場合、この金額を貯蓄から支払うことになります。貯蓄が十分でない方は、民間保険に加入していると安心でしょう。

• ※1標準報酬月額28万～50万円の場合。医療費総額は健康保険適用前のもの
• ※2食事代は1日460円（国による規定）、差額ベッド代は4人部屋1人あたり1日2,440円（厚生労働省「主な選定療養に係る報告状況」より）として換算

高額療養費制度について詳細はこちら

入院する確率

入院等をすることがなければ、医療保険に入る必要がないと考える方も多くいらっしゃいます。

では、どれくらいの人が入院をしているのでしょうか。各年代および男女別で、入院する確率は下表の通りです（人口10万人に対して）。

厚生労働省「平成29年 患者調査」　注：総数には、年齢不詳を含む。

男女ともに60歳以上になると100人に1人が入院をするようになり、その後は年齢が上がるにつれて入院受療率は上がっていきます。

上記の入院する確率は、個人によって感じ方が異なるでしょう。

医療保険の加入に迷っていて、保険料が判断基準の場合は、終身医療保険に若いうちに入ることをお勧めします。

医療保険は一般的に、年齢が若いうちに加入すると保険料は安く済みます。そのため、保障が一生涯続き保険料が変わらない終身医療保険で保険料を抑え、入院率が上がる60歳以上に備えるというわけです。

入院給付金と入院日数の目安

医療保険は、生命保険の「保険金」にあたるお金のことを「給付金」といいます。入院や手術等にかかった時に支払われるお金ですね。

医療保険を選ぶ場合は、入院給付金額と支払限度日数を併せて検討します。それによって、毎月支払う保険料も変わるので、ご自身の希望に合わせて考えましょう。

まず入院給付金額の判断基準をみていきましょう。

入院給付金は保険商品によって設定があり、給付金額によって、毎月支払う保険料額が変わります。一般的には入院給付金が高ければ、保険料額も高くなります。

日額で設定されている場合が多い入院給付金。実際に入院した人が支払った入院費用が参考になりますね。

保険マンモス「1日あたりの入院費用」

1日当たりの入院費用は、約3割が10,000円未満でした。

この金額には食事代や日用品代、お見舞い客への交通費等が含まれています。

次に、入院日数です。

厚生労働省の「平成29年 患者調査」によると、『退院患者の在院期間別に推計退院患者数の構成割合をみると､病院は「0～14日」が68.2％、「15～30日」15.7％、一般診療所は「0～14日」が83.5％、「15～30日」が8.1％となって』います。

2週間以内の入院が半数以上ですね。

これらの入院日額と入院日数をもとに保険商品のパンフレット等を見ると、保険料額の目安が分かります。入院する確率と保険料額を併せて検討し、医療保険の加入意向を決めましょう。

ご自身で判断に迷う場合は、保険マンモスが優秀な保険の専門家「FP（ファイナンシャルプランナー）」をご紹介します。

相談実績が豊富ですので、さまざまなケースをもとに保険の加入判断をサポートします。ご相談は何度でも無料で、保険の加入を無理に勧めるなどの勧誘は致しませんのでご安心ください。

詳細は「医療保険は不要？実際にかかる医療費から検証！」でもご紹介しています。

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就業不能保険・所得補償保険

独身の方が次に検討したほうが良い保険は、就業不能保険と所得補償保険です。

どちらもほぼ同じ内容で、病気やケガで働けなくなったときに収入を保障する保険です。

自営業の方はぜひ検討を

病気やケガで働けなくなった場合の公的保障としては、「傷病手当金」があります。

これは会社員の方のみに適用され、自営業の方は受けられない公的保障。

病気やケガで、連続する3日間を含む4日以上仕事ができず給与の支払いがない場合に適用されます。

支給期間は支給開始から1年6か月で、支給金額は一日につき標準報酬日額の3分の2相当です。

繰り返しますが、自営業の方にこの公的保障はありません。病気やケガで働けなくなった場合に収入がなくなり、それを補てんするのは貯蓄しかありません。貯蓄が十分でない自営業の方は特に、民間の保険を検討しましょう。

就業不能保険・所得補償保険には給付金が支払われる期間によって2種あり、短期タイプは1~2年程度、長期タイプは60歳までなどです。

それぞれ保険料が違いますので、保険会社のパンフレット等で良く確認しましょう。

保険の専門家であるFPに無料で相談すると、自己判断より安心かもしれませんね。

詳細は「病気やケガで働けなくなったときに備える所得補償保険・就業不能保険とは」でもご紹介しています。

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生命保険

独身の場合、生命保険は、ご自身の死亡後にお金を遺す必要がある場合、加入を検討しましょう。

例えば下記のような場合です。

生命保険には貯蓄型と掛け捨て型がありますが、独身の場合は保険料の安い掛け捨て型でも良いでしょう。

これまで、独身の方にオススメの保険を3つご紹介しましたが、どの保険に加入すればよいか迷っていたり、具体的な保険料について知りたいという場合には、保険のプロである「FP」に無料で相談してみませんか？

保険に関する知識と、これまでの相談実績から得た知見で、あなたが保険に加入する必要があるか、どのような保険に加入するのがお勧めか、ご希望をヒアリングして丁寧にアドバイスします。

ご相談は何度でも無料で、その後保険に加入しなくても構いません。ご相談の際はぜひ、優秀なＦＰだけをご紹介する保険マンモスをご利用ください。

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