新婚家庭が平均貯蓄金額を貯める!家計管理3つのポイント

                 

結婚をした2人は家族になります。ともに歩む家族の未来、お金に困らないよう、日々の家計管理や長期的な目線での貯蓄計画はとても大切です。

そうは言っても、家計管理や貯蓄計画をご自身で行うのは簡単なことではありませんよね。そこで参考にしたいと思うのが、年齢も家庭環境も似た、他の新婚家庭の家計ではないでしょうか。

ここでは、新婚家庭の年収から家計のモデルケース、平均的な貯蓄額と、効率的な貯蓄方法をお伝えします。

新婚家庭のお給料平均額

まず、新婚家庭の平均的なお給料はどれくらいでしょうか。

平均初婚年齢※1は夫31.2歳、妻は29.6歳なので、夫が30歳代のお給料を見てみましょう。

下表は、世帯主が30歳代の家庭の1世帯当たりの所得※2と手取り目安額です。

1世帯当たり
年間平均所得
手取り額
(年額・目安)
手取り額
(月額・目安)
614.8万円 468万円 39万円

1世帯当たりの所得なので、共働きの場合は夫婦の所得の合算となります。

1人目の子どもが生まれた時の母の平均年齢は30.7歳※2で、妻が仕事を辞めるのが一番多いのが第一子出産時のため、上表の30~39歳の世帯では、妻が仕事を辞めている可能性があります。

妻が仕事を辞めるタイミングについては「結婚後に仕事を辞めるタイミング みんなはどうしてる?」をご覧ください。

新婚家庭の平均的な家計

平均的な新婚家庭の場合、家計のやりくりはどのようにしているのでしょうか。

下表は、平均的な新婚家庭(結婚予定もしくは2年以内、または30歳代)の家計の目安です。

住居費※3 8~10万円未満
食費※3 3~4万円未満
光熱費・通信費※3 2万~2万5千円未満
保険料※3 2万~2万5千円未満
被服・理容費※3 1~2万円未満
交際費、趣味・レジャー費※3 1~2万円未満
その他生活費※3 1~2万円未満
お小遣い(2人分)※4 6万7千円未満
支出合計 24万7千円~31万7千円未満

お小遣い※4の内訳は、30代既婚男性が44,592円、30代既婚女性が22,186円です。

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39歳までに平均貯蓄額690万円を貯めるポイント3つ

世帯主が40歳未満の二人以上の家庭の平均貯蓄額は691万円※5です。

世帯主が31歳で結婚して32歳から貯蓄を開始した場合、39歳時点で691万円の貯蓄を達成するには、毎年いくらの貯蓄が必要でしょうか。

32歳~39歳の7年間なので、1年単位では98.7万円の貯蓄となります。

実際の新婚家庭の貯蓄を見てみると、結婚(もしくは結婚予定)2年以内の新婚家庭の1年の貯蓄金額※3で最も多いのは「100~150万円未満」でした。

1年で100万円以上貯蓄すれば、平均的な新婚家庭の貯蓄金額といえるでしょう。1年で100万円の貯蓄を目指すには、月8万4千円を貯蓄すれば100万8千円貯められます。

では、先述の平均給与と平均的な支出を照らし合わせてみましょう。

平均給与から支出を引けば、貯蓄に回せる金額が求められます。

平均手取り給与月額39万円-平均支出31万7千円=貯蓄可能月額7万3千円

7万3千円だと、目標の8万4千円に1万1千円不足。1年に100万円をためることはできません。

では、どうすればよいのでしょうか。目標貯蓄額を目指すためのポイントを3つご紹介します。

ポイント1.夫婦ふたりとも収支を把握しておく

貯蓄をするためには、夫婦ふたりで貯蓄の目的や目標を共有し、意識を合わせることが重要です。

どちらか一方が浪費家でどちらか一方が倹約家の場合でも、目指すゴールや目的が一致していれば、お互いに妥協しあいながら目標に向かうことができます。

意識合わせがうまくできていないと、ケンカのもとになりますし、目標貯蓄額に達することですら危うくなってしまいます。

ある調査※5によると、夫婦の家計管理は、下記のようになっています。

共働き家庭の場合

「家計共有型」が83.6%、「家計独立型」が14.2%。

家計共有型の場合、主に妻が管理している家庭が46.8%、主に夫が管理している家庭が3.7%、二人で管理しているのが33.0%となっています。

専業主婦(夫)家庭の場合

「家計共有型」が92.9%、「家計独立型」が2.2%。

家計共有型の場合、主に妻が管理している家庭が89.5%、主に夫が管理している家庭が0.6%、二人で管理しているのが2.8%となっています。

共働き家庭の場合、家計独立型が専業主婦(夫)家庭よりも多いですね。

夫婦それぞれの収入から生活費と貯蓄をどれくらい負担するのか、決めておくと良いでしょう。

専業主婦(夫)家庭の場合、主に妻が管理している家庭が多くなっています。

妻に家計を任せっきりにせず、2人で管理することを意識しましょう。いざお金が必要な時に貯蓄ができていない等、トラブルの元になります。

ポイント2.固定費の払い過ぎを防ぐ

毎月決まって出ていくお金を減らせば、毎月定期的に貯蓄するお金を捻出することができます。

固定費の払い過ぎを防ぐには、まず、毎月多くのお金を支払っている住居費と保険を見直しましょう。それぞれ下記のようなポイントがあります。

住居費の見直し

住居費が高い場合は、お給料と家賃のバランスが崩れている可能性があります。

一般的に家賃は手取りの25~30%以内が理想と言われています。例えば先述の世帯主30歳代の平均的な手取り月額39万円の場合、25%は97,500円となります。

保険の見直し

結婚のタイミングで保険の見直しをしておらず、お互いが独身時代に加入した保険をそのまま継続している場合は、過剰な保障を付けているかもしれません。

保障を現在の家庭環境に即した内容にすることで、保険料を抑えられる可能性があります。

一方で貯蓄性の高い保険は、今後も継続する価値があるかもしれません。保障と保険料のバランスを見て見直すことが大切です。

住居費と保険を見直すことで、1万1千円の節約ができ、目標の貯蓄額に近づくことができるかもしれませんね。

ポイント3.長期的な計画を立てる

毎月の収支を管理するとともに大切なのが、長期的なお金の計画を立てることです。

結婚、妊娠、出産、子育て等、今後の人生には様々なライフイベントがあります。そのたびに大きな出費があり、継続して増えていく支出があります。

長期的な目線でお金の計画を立てることで、イレギュラーな出費が発生したときの対応や、貯めたお金を運用することで銀行に預けるよりも貯蓄額が増える可能性があるなど、メリットがたくさんあります。

固定費の見直し、長期的なお金の計画の最適な相談相手

必要な保険と過剰な保険の取捨選択、長期的なお金の計画は、ご自身で行うのは面倒だったり難しい場合があります。

そんな時に頼れる相談相手が、FP(ファイナンシャルプランナー)。

保険マンモスは、実績と知識が豊富なFPをご紹介します。家計の診断も得意としていますので、保険の見直しだけでなく、「確実に貯蓄ができる」家計への第一歩を踏み出すことができます。ぜひご検討ください。

  • ※1 厚生労働省「令和元年(2019)人口動態統計月報年計」
  • ※2 厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査」
  • ※3 ゼクシィ「新生活準備調査 2016」
  • ※4 新生銀行「2020 年サラリーマンのお小遣い調査(配偶者のお小遣い額)」(お小遣い)
  • ※5「新婚生活実態調査2018」(リクルートブライダル総研調べ)

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