生命保険に加入してから一度も見直しをしていない方は、多くいらっしゃいます。
生命保険は、ご自身とご家族の将来の保障を得るためのもの。生活環境の変化に応じて見直すことで、保障と保険料を最適にすることができます。
ここでは、生命保険を見直さないとどのような損をするのか、下記6つのケースでご説明します。
【ライフスタイルの変化に対応しなかった場合の損】
- 子どもが生まれたのに以前と同じ保険に入っている
- 住宅を購入したのに賃貸時代と同じ保障をつけている
- 子どもが巣立ったのにまだ教育費分の死亡保障をつけている
- 転職・独立したのに以前と同じ保険に入っている
【保険の知識不足による損】
- 保障を重複してつけていることに気づいていない
- 定期保険の自動更新で保険料が上がり続けている
子どもが生まれたのに以前と同じ保険に入っている
子どもが生まれたら、ご自身が万が一の時を含め、下記のようなお金が必要です。
- ご自身が死亡時、子どもの教育費を含めたご家族の生活費
- ご自身が病気やけがになった時の医療費
- ご自身が病気やけがになり働けなくなった場合の生活費
- 子どもの教育費の準備
これらの保障を、現在加入している保険でカバーできなければ、保障の追加を検討しましょう。現在の保険に追加するか、新たに保険に入るという選択肢があります。
例えば下記のような保険です。
- 生命保険
- 医療保険
- 収入保障保険
- 学資保険
教育費の準備方法はさまざまですが、預貯金では金利が低くてお金がふえないため、少しでも利率の高い生命保険を活用するという方法や、NISAなどの資産運用 でふやしていくという選択をする方もいらっしゃいます。
しかし、これらの保障の優先順位づけや、現在加入している保険との重複がないかを見極めながらご自身で生命保険を見直すのは、知識が必要なのは当然ながら、骨の折れる作業でもあります。
お金と保険の専門家であるFPに相談すれば、プロがすべての作業を一緒に進めてくれます。ご相談は無料ですので、ぜひ、優秀なFPをご紹介する保険マンモスにご相談ください。
住宅を購入したのに賃貸時代と同じ保障をつけている
住宅の購入時に住宅ローンを組む場合、「団体信用生命保険」に加入するのが一般的です。
団体信用生命保険とは、住宅ローンの契約者が死亡や高度障害状態になった場合に、以降の住宅ローンの返済義務がなくなるというものです。
生命保険では死亡保障額を設定する際、賃貸住宅か分譲住宅かで保障額が大きく違います。
賃貸住宅の場合、契約者が死亡した場合でも、家賃の支払いは続きます。そのため、死亡保障額にその後の家賃分を含めます。
一方で分譲住宅の場合は、団体信用生命保険によって契約者が死亡したあとは住宅ローンの返済がなくなるため、家賃や住宅ローン返済のための保障は不要です。
そのため住宅を購入した場合は、生命保険の死亡保障額を減額しましょう。支払う保険料も安くなる可能性があるでしょう。
ただし団体信用生命保険は、「病気やケガで働けなくなった場合」の保障はありません。その分の保障を「就業不能保険 」で補うと安心でしょう。
子どもが巣立ったのに教育費分の死亡保障をつけている
生命保険は、子どもの誕生をきっかけに加入される方が多くいらっしゃいます。
その際、死亡保障は、世帯主が万が一の際の遺族の生活費だけでなく、子どもの教育費も含めて死亡保険金を設定するのが一般的です。
子どもが学校を卒業したら、教育費の保障は不要になるため、死亡保障の減額を検討しても良いでしょう。
定期保険の生命保険に加入している場合は、更新時に保険料が値上がりする可能性が高いので、積極的に見直しをしましょう。
貯蓄型の終身保険に加入している場合は、そのまま保険に加入し続けることで、支払った保険料よりも満期保険金や解約返戻金のほうが高くなる可能性があります。その場合、満期や解約でご夫婦の老後資金にする等、さまざまな活用ができます。
まずは、現在の生命保険の種類(定期保険か終身保険、掛け捨て型か貯蓄型)と保障内容、満期保険金や解約返戻金額について、「保険証券」や「契約内容のお知らせ」で確認をしましょう。
とはいえ、「保険証券等を確認しても良く分からないし、正直、面倒…」という声をよくお聞きします。その場合は、保険とお金の専門家であるFP(ファイナンシャルプランナー)に無料で相談するのがオススメです。
転職・独立したのに転職前と同じ保険に入っている
転職の際は、収入の増減や社会保障の変化に応じて保障を見直すことで、保障の過不足や保険料の払い過ぎを防ぐことができます。
特に保険の見直しをお勧めするのは、会社員から自営業になった方です。独立をした場合ですね。
会社員から自営業になった方は、それまで会社で加入していた社会保障が少なくなります。具体的には、「労災保険」「傷病手当金」「遺族年金」です。
「労災保険」と「傷病手当金」は、病気やケガで働けなくなった場合にお金が支給されるもので、自営業になるとこの保障がなくなります。そのため、「所得補償保険」や「就業不能保険」に加入することで、同じような保障を確保する必要があります。
「遺族年金」は、18歳未満の子どもがいる配偶者や子どもが受け取れる公的年金ですが、会社勤めの方は「遺族基礎年金」に「遺族厚生年金」が上乗せされる二階建てです。
自営業になると「遺族厚生年金」分がなくなるため、生命保険の死亡保障を増額する等の対応が必要です。
会社員から自営業になった方、収入の大幅な増減があった方は、保険の専門家「FP」と一緒に、現在の保障内容の確認と現状に合わせた最適化をしませんか?
保障の重複に気づいていない
複数の保険に加入している方で、それぞれの保険で同じ保障を重複して付けていることに気づいていない方がいらっしゃいます。
その場合、両方の保険料を支払うことになるため、意図せずして保険料を払い過ぎることになります。
重複加入で多いのが、「生命保険の医療特約」と「医療保険」の重複です。生命保険の医療特約で入院や手術保障をつけ、同じ保障を医療保険で付けているというパターンです。
下記のような経緯でこのような重複が起こる可能性があります。
- 生命保険と医療保険を別のタイミングで加入した
- 生命保険は保険代理店で担当者と相談して加入し、医療保険はご自身でインターネットから探して加入した
保障の重複による保険料の払い過ぎを防ぐために、現在加入している保険の保障内容を確認することをお勧めします。
専門知識が必要で煩雑な作業のため、保険の専門家であるFPに無料で相談するほうが効率的でしょう。
定期保険の自動更新で保険料が上がり続けている
生命保険の定期保険で更新型・自動更新タイプに加入されている場合、更新時に何も手続きをしなければ、自動更新され、保険料が上がるのが一般的です。
保険料は年齢が高くなるほど上がるのが一般的で、更新時の年齢をもとに保険料も更新されるためです。
そのため定期保険の自動更新では、保障は同じなのに保険料は上がり続けるというわけです。
加入時から家庭環境や収入、職業形態(会社員・自営業)が変わった場合は、最新の環境に合わせた保障にすることで、保障の過不足や保険料の払い過ぎを防げます。
保険会社から定期保険の更新のお知らせが届くか、届くより前にぜひ一度、無料で保険の専門家であるFPと一緒に保障内容を確認することをお勧めします。
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