女性特約は必要？不要？迷った時の4つのチェックポイント

医療保険やがん保険の加入・見直しの際、女性は「女性疾病特約」などと呼ばれる保障をつけるかどうか、迷う方は少なくないのではないでしょうか。

生命保険や医療保険、がん保険等の「主契約」となる保険に、追加して保障をつける「特約」。

女性疾病特約は医療保険やがん保険の特約で、女性特有の病気や妊娠・出産時に起こりうる体のトラブルなどに手厚い保障が得られるというものです。

保険料は女性疾病特約の分を主契約にプラスして支払い、入院給付金等の保険金も主契約での保障に上乗せして受け取ることができます。

例えば入院給付金日額1万円の医療保険に女性疾病特約で入院給付金日額5千円の保障を付けたとき、特約の対象となる疾患での入院の場合は、合計して入院給付金日額1万5千円を受け取ることができます。

この女性疾病特約は、必要な特約なのでしょうか。

ここでは、女性疾病特約が「必要」か「不要」か、女性疾病特約で補償される疾病の種類や実際の罹患率、この特約をつけるか迷った時のチェックポイントを4つご紹介します。

女性疾病特約対象の疾病とは？どんな保障がつくの？

女性疾病特約について、下記の二つについてみていきましょう。

• 保障の対象となる疾病の種類
• 具体的な保障内容

保障の対象となる疾病の種類

女性疾病特約は一般的に、下記のような疾病が対象となります。

※妊娠・出産関連の疾病について、詳細は後述します

保障範囲は各保険会社や保険商品によって異なります。詳細は各保険会社やFP（ファイナンシャルプランナー）にご相談ください。

具体的な保障内容

では、上記のような対象となる疾病に対して、どのような保障がされるのでしょうか。一般的には下記4つのような保障となります。

※対象となる疾病と同様に、保障内容も保険会社や保険商品によって異なります。

先述のように、主契約での入院給付金や手術給付金に上乗せして女性疾病特約の給付金が支払われます。

手術給付金の対象としては、乳がんで乳房を切除した後の乳房再建手術などがあります。

放射線治療給付金は、がんの治療法の一つである放射線療法を受けた時に支払われる給付金です。余談ですが、がんの治療法は「手術」、「放射線療法」、「薬物療法」「免疫療法」の4つが主流です。

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女性疾病特約をつけるか迷った時の4つのチェックポイント

女性疾病特約の対象となる疾病や保障内容は分かりましたが、まだこの特約をつけるか迷っている方は少なくないでしょう。

そこで、迷った時のチェックポイントを4つお伝えします。ポイントは下記の4つです。

では、順にみていきましょう。

1. 公的保障で賄えるかどうか

女性疾病特約は、民間の保険です。治療や療養にかかる費用を全額、公的な健康保険で賄えれば、民間の保険は必要ありませんよね。

まずは、公的な健康保険で賄えない入院費用がどれくらい発生するのかをみてみましょう。

健康保険には「高額療養費制度」というものがあり、１か月の医療費が国が定める上限額を超えた場合に、その超過額が支給されます。上限額は、年齢や所得に応じて決められています。

注意点は、高額医療費制度には、入院中の食事代や差額ベッド代※、見舞いに来る家族の交通費等は含まれないことです。

※入院時に1～4人部屋を希望して入室した場合にかかる費用

では、高額療養費制度等の公的健康保険の保障を受けてなお、食事代や差額ベッド代等を含めて実際に入院した人が支払った自己負担額はいくらなのでしょうか。

直近の入院時の自己負担費用※は平均20.8万円となり、各金額帯では下記のようになりました。

※治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
出典：生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」

入院時の自己負担額が10～20万円未満の人が一番多いですね。公的な健康保険での保障を受けても、自己負担額は高額になることが分かりました。

この分を民間の医療保険やがん保険、さらには女性疾病特約をつけることで補完するという考え方はできそうです。

2. 保険料と保障のバランス

先述のように、女性疾病特約をつけると、主契約の保険料にプラスして特約分の保険料を支払う必要があります。

特約分の保険料は数百円という場合が多いようですが、少額であっても追加の保険料を支払うことに変わりはありません。

例えば、特約分の保険料に月800円を支払った場合、年間だと9,600円、10年で96,000円になります。

支払う保険料と、前述の入院費の自己負担額などの保障と比較して、本当に女性疾病特約をつける必要があるのか、検討しましょう。

3. 女性特有の疾病への不安度

女性疾病特約で保障される疾病にかかる可能性が高ければ、この特約をつける必要があるか否か、判断ができますよね。

そこで、代表的な疾病について、罹患率を調べてみました。

※1国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」2017年
※2公益社団法人 日本産科婦人科学会ウェブサイト
※3MSDマニュアル家庭版
※4厚生労働省大臣官房統計情報部「我が国の保健統計」

それぞれ、10人に1人以上という結果となりました。

4. 妊娠・出産時の不安度

女性疾病特約では、基本的に「正常分娩」への保障がありません。しかし、保険商品によっては「出産給付金」を設けている場合もあります。

正常分娩の場合は公的な保障（出産育児一時金や出産手当金）が充実しているため、自己負担額は軽減されます。

女性疾病特約で保障されるのは、妊娠・出産時のトラブルです。

では、女性疾病特約で保障の対象となる「妊娠・出産関連（妊娠・分娩および産褥（さんじょく）の合併症）」とは、具体的にどのようなものでしょうか。

例えば下記のような症状で入院をした場合等に入院給付金を受け取れます。

無痛分娩に関しては、保障対象外とする保険会社が一般的です。

出産時に帝王切開となった人の割合は前述のように、一般病院において23.3%と5人に1人以上です。

健康保険が適用されるため治療費の自己負担額は3割ですが、帝王切開は正常分娩に比べて入院期間が長くなることが多いため、先述のように入院時の差額ベッド代等、健康保険では賄えない自己負担分を女性疾病特約で備えておくのが安心ですね。

妊娠・出産時のトラブルによる入院や手術への保障を手厚くしたい方は、女性疾病特約を検討してみるとよいかもしれませんね。

ただし、妊娠してからだとこの特約をつけられない可能性があるため、妊娠前に検討することをお勧めします。

詳細は「妊娠中でも保険に入れるの！？注意点と保険検討のベストタイミング」をご参照ください。

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女性疾病特約が必要か分からない時の対処法

女性疾病特約が必要か、不要か。迷った時に判断基準となるポイントをお伝えしてきましたが、まだ迷っている方もいらっしゃると思います。

主契約をどの医療保険やがん保険にするかを迷っている方も少なくないでしょう。

実際の保険料や、主契約と特約を合わせてどのような保障になるのか、いくら給付金が受け取れるか、複数の保険商品を比較したりして、じっくり検討したい方は多くいらっしゃいます。

そこで有益なのが、保険の専門家であるFP（ファイナンシャルプランナー）です。

保険マンモスでは、複数の保険会社の商品を取り扱い、お客様の疑問点に正確なアドバイスができる優秀なFPをご紹介します。

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