養老保険とは、貯蓄性が高く保険期間が決まっているタイプの生命保険です。
養老保険の加入例
30歳の男性が保険金1,000万円の養老保険に60歳まで加入する場合の保険内容を詳しくみてみましょう。
養老保険の保険金
（1）保障内容
30歳から60歳までの保険期間中に死亡した場合に、1,000万円の保険金が支払われます。また満期まで生存していた場合には死亡保険金と同額（1,000万円）の満期保険金が支払われます。
加入後1ヵ月しかたっていなくても1,000万円の保障があり、保険期間が終了すると満期保険金を受け取り、その後の保障はありません。
| 30歳で死亡（加入後） | 1,000万円支払われる |
|---|---|
| 50歳で死亡 | 1,000万円支払われる |
| 61歳で死亡 | 保障されない（60歳の満期時点で、1,000万円受け取り済） |
（2）解約返戻金
この加入例の場合に、いくらの保険料を支払い、いくらの解約返戻金があるのかをみてみましょう。養老保険の解約返戻金は年々増えていき、保険期間終了間際になると、通常、それまでに支払った保険料の累計額よりも大きくなります。
| 年齢 | 払込保険料 累計額 |
解約返戻金額 | 返戻率 （貯まる率） |
|---|---|---|---|
| 31 | 298,800円 | 0円 | 0% |
| 35 | 1,494,000円 | 1,155,000円 | 77% |
| 40 | 2,988,000円 | 2,721,000円 | 91% |
| 45 | 4,482,000円 | 4,279,000円 | 95% |
| 50 | 5,976,000円 | 5,989,000円 | 100% |
| 55 | 7,470,000円 | 7,879,000円 | 105% |
| 60 | 8,964,000円 | 10,000,000円 | 112% |
解約返戻金の返戻率（貯まる率）は、加入年齢や加入時の金利状況により変わってきます。高齢になってからの加入など、条件によっては払込保険料累計額よりも満期金が少ないというケースもあります。上記例はモデルケースとしてご案内したものであり、同様の返戻率を保証するものではありません。
養老保険の特徴
養老保険には以下のような特徴があります。
養老保険の特徴
- 契約により決められた一定期間を保障する
- 解約返戻金が貯まっていき満期保険金があるなど、貯蓄性が高い
- 定期保険、終身保険と比べ、同じ保障額なら保険料が一番高い
養老保険の保険期間
（1）保険期間の設定
養老保険の保険期間の設定については、年数で保険期間を定める年満了と、年齢で保険期間を定める歳満了があります。
- 年満了
- 10年、20年、30年という長さで保険期間を定めるタイプ
- 歳満了
- 60歳、65歳などの特定の年齢までを保険期間とするタイプ
（2）保険の更新
養老保険は、定期保険とは違い保険期間終了後の更新がなく、保障はそこで終わります。
ご注意ください
養老保険に医療保険の特約をつけている場合は、養老保険が満期になると医療保険も一緒に終了してしまいます。医療保障を長く必要とする場合は、養老保険の特約ではなく独立した保険として、できれば終身タイプで加入することをお勧めします。
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学資保険も養老保険のひとつ
子供の教育資金の貯蓄として人気の高い学資保険（こども保険）も、実はこの養老保険です。保険料を払っていき、満期時に学資金（満期保険金）を受け取るという部分をみると、同じであることがご理解いただけるのではないでしょうか？
また親が死亡した場合に、その後の保険料が免除され学資金は受け取れるという機能は、養老保険の死亡保険金が変形したものといえます。
その他、学資保険では、学資金を年金で受け取れるようにしたり、保険期間の途中で一部お金を受け取れるようにしたり、教育プランに合うような改良が加えられています。
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養老保険の活用法
養老保険は「保険期間が決まっている」ことと「貯蓄性が高い」ことが特徴です。したがって、養老保険をうまく活用するにはこの2点を活かすことがコツです。
例えば、以下のように特定の時期に向けてお金を貯めていく場合に利用するのがよいでしょう。
- 子供の教育費の準備
- 子供の進学資金を貯える。（主に学資保険として）
- 住宅購入資金の準備
- 住宅購入の頭金を貯える
- 老後の余裕資金の準備
- 定年後のゆとりある生活のための資金を貯える
保障よりも貯蓄にウエイトを置いた活用法が有効です！ただし現在のような超低金利の時代には、あまりおすすめできません。
※保険会社や商品によって内容が異なる場合があります。詳細は各保険会社にご確認ください。
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