「老後の生活、年金だけでやっていけるだろうか…」「自分は一体いくら年金をもらえるんだろう？」 漠然としたお金の不安を感じていませんか。
この記事を読めば、公的データに基づいた年金の平均額から、あなたの年収や働き方に応じた受給額の計算方法、そして将来のために年金を増やす具体的な方法まで、すべてが分かります。まずは自分の現状を知り、未来への一歩を踏み出しましょう。
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年金の平均受給額はいくら？まずは相場を知ろう
将来の計画を立てる第一歩は、現在地と目的地を知ることです。まずは、世間一般の人がどのくらいの年金を受け取っているのか、その「相場」から確認していきましょう。
これは、自分の将来の受給額を考える上での大切なベンチマークになります。ここでは、厚生労働省が公表している「令和4年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」を基に、最新の公式データを見ていきます。
国民年金の平均月額は約5.6万円
自営業者やフリーランス、専業主婦（夫）などが主に加入する国民年金の平均受給額は、月額56,479円です。（出典：同上資料）
これは、保険料を支払った期間や免除期間などに応じて金額が変わるため、満額よりも少ない金額になっています。参考までに、2024年度（令和6年度）の満額は月額68,000円です。平均額を見ると、多くの方が満額を受け取れていない実態がうかがえます。
厚生年金の平均月額は約14.4万円
会社員や公務員が加入する厚生年金の平均受給額は、月額144,982円です。（出典：同上資料）
この金額には、1階部分である国民年金（老齢基礎年金）が含まれています。厚生年金は、現役時代の収入（標準報酬月額）と加入期間によって金額が大きく変動するため、個人差が非常に大きいのが特徴です。
平均額は目安。年収や働き方で変わる
これらの平均額を見て、様々な感想を持ったことでしょう。しかし、これは非常に重要なことですが、平均額はあくまで全体の平均値に過ぎません。
年金受給額は、一人ひとりの
- 働き方（会社員か自営業か）
- 加入期間（何年間保険料を払ったか）
- 現役時代の収入（特に会社員の場合）
といった要素で大きく変わります。平均額は参考程度に留め、「では、自分の場合はどうなるのか？」という視点で、次の章に進んでいきましょう。
【年収・年代別】モデルケースでわかる受給額早見表
ここからは、より「自分ごと」として年金額をイメージするために、具体的なモデルケースと早見表を見ていきましょう。
※以下の計算は、22歳から60歳までの38年間（456ヶ月）、同じ平均年収で働き続けた場合の概算シミュレーションです。2024年度（令和6年度）の年金額を基に算出しており、あくまで目安としてご覧ください。
【会社員】年収別の年金受給額早見表
会社員の場合、受給額は「国民年金（老齢基礎年金）」と「厚生年金（老齢厚生年金）」の合計になります。ここでは、国民年金を満額（2024年度：月額約6.8万円）受給できると仮定して計算します。
| 平均年収 | 厚生年金部分（月額） | 国民年金部分（月額） | 合計受給額（月額） |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 約4.1万円 | 約6.8万円 | 約10.9万円 |
| 400万円 | 約5.5万円 | 約6.8万円 | 約12.3万円 |
| 500万円 | 約6.9万円 | 約6.8万円 | 約13.7万円 |
| 600万円 | 約8.2万円 | 約6.8万円 | 約15.0万円 |
| 700万円 | 約9.6万円 | 約6.8万円 | 約16.4万円 |
| 800万円 | 約11.0万円 | 約6.8万円 | 約17.8万円 |
（※厚生年金部分は「平均標準報酬額 × 5.481/1000 × 456ヶ月」の簡易式で計算）
例えば、平均年収400万円で勤め上げた場合、将来の年金は月額約12.3万円が目安となります。現在の生活費と比較し、この金額で生活できるかを具体的にイメージしてみることが大切です。
【自営業】国民年金の満額は約6.8万円
自営業やフリーランスの方は、原則として国民年金のみの加入となります。そのため、20歳から60歳までの40年間、保険料をすべて納付した場合の満額が、受給額の上限となります。
2024年度（令和6年度）の満額：月額 68,000円（年額 816,000円）
保険料の未納や免除・猶予の期間がある場合は、その分だけ受給額は減額されます。会社員と比較すると受給額が少なくなるため、iDeCoや国民年金基金などを活用した「上乗せ」の準備がより重要になります。
自分の年金見込み額を確認・計算する3つの方法
早見表で大体の目安は掴めましたか？ここからは、あなたのこれまでの加入実績に基づいた、より正確な年金見込み額を確認・計算する方法を3つご紹介します。
①『ねんきんネット』で確認する
最もおすすめで、最も正確な方法が、日本年金機構が提供する『ねんきんネット』の利用です。
『ねんきんネット』の登録方法とメリット
『ねんきんネット』は、インターネットを通じて自分の年金記録を24時間いつでも確認できるサービスです。
メリット
- 最新の年金記録を確認できる：これまでの加入状況や納付額が一覧でわかります。
- 将来の年金見込額を試算できる：今後の働き方などの条件を変えながら、何度でもシミュレーションが可能です。「65歳から受け取る場合」「70歳に繰下げた場合」などを簡単に比較できます。
- 電子版『ねんきん定期便』が見れる：ハガキや封書をなくしても、過去分を含めて確認できます。
登録方法
- 日本年金機構の『ねんきんネット』公式サイトにアクセスします。
- 「新規登録」ボタンをクリックします。
- 登録には基礎年金番号が必要です。『ねんきん定期便』や年金手帳で確認してください。
- マイナポータルと連携すれば、すぐに利用開始できます。連携しない場合は、アクセスキー（『ねんきん定期便』に記載）を入力するか、ID発行を申し込んで郵送で受け取ります。
ログイン後の見込額確認ポイント
ログインすると、まずトップページに「年金記録の一覧」が表示されます。ここで確認すべきは「かんたん試算」という機能です。
この試算機能を使えば、「現在の加入条件で60歳まで加入し続けた場合」の年金見込額が自動で計算されます。さらに、「今後の年収見込み」や「受給開始年齢」などを自分で変更して、様々なパターンのシミュレーションが可能です。まずはこの『ねんきんネット』に登録し、自分の正確な数字を把握することが、老後設計の確実な第一歩です。
②『ねんきん定期便』で確認する
毎年、誕生月に日本年金機構から郵送されてくる『ねんきん定期便』でも、年金見込額を確認できます。年に一度の貴重な機会なので、届いたら必ず中身を確認しましょう。
50歳未満と以上で定期便の見方が違う
『ねんきん定期便』は、記載内容が年齢によって異なります。
- 50歳未満の方：表示されているのは「これまでの加入実績に応じた年金額」です。つまり、現時点までの保険料納付額を基にした金額であり、将来受け取る見込み額ではありません。金額が少なく表示されますが、慌てないでください。
- 50歳以上の方：表示されているのは「老齢年金の種類と見込額（年額）」です。これは、現在の加入条件が60歳まで継続すると仮定して計算された、よりリアルな将来の受給見込額です。
特に50歳を過ぎて届く『ねんきん定期便』は、老後の生活を具体的にイメージするための重要な資料となります。
『ねんきん定期便』の具体的な見方
ハガキや封書が届いたら、以下のポイントに注目してください。
- 表面の「年金見込額」：50歳以上の方は、ここに記載された金額が65歳から受け取る年金のおおよその年額です。
- 裏面の「これまでの保険料納付額」：国民年金と厚生年金の累計納付額がわかります。
- 「これまでの年金加入期間」：加入月数に「漏れ」や「抜け」がないかを確認しましょう。もし心当たりがない空き期間があれば、年金事務所への確認が必要です。
紛失してしまった場合は、『ねんきんネット』で電子版を確認するか、年金事務所で再発行を依頼できます。
③自分で概算シミュレーションする
『ねんきんネット』が一番ですが、「今すぐおおよその金額を手計算してみたい」という方向けに、簡易的な計算式をご紹介します。
国民年金（老齢基礎年金）の計算方法
816,000円（※） × （保険料納付済月数 ＋ 全額免除月数 × 1/2 など） ÷ 480ヶ月 （※2024年度（令和6年度）の満額）
厚生年金（老齢厚生年金）の簡易計算
本来、厚生年金の計算は加入時期によって式が異なり非常に複雑ですが、ここでは概算を知るための簡易式として、法律で定められた本来の計算水準（本来水準）をご紹介します。
平均標準報酬額 × 5.481/1000 × 平成15年4月以降の加入月数
「平均標準報酬額」とは、現役時代の給与や賞与をならした平均額です。この計算はあくまで概算ですので、正確な金額は『ねんきんネット』をご利用ください。
年金制度の基本の仕組みをわかりやすく解説
自分の年金額に納得し、将来の対策を立てるためには、年金制度の基本的な仕組みを理解しておくことが大切です。
日本の年金制度は「2階建て」の仕組み
日本の公的年金制度は、よく「2階建て」の建物に例えられます。
【1階部分】国民年金（老齢基礎年金）
- 日本国内に住む20歳以上60歳未満のすべての人が加入する、年金制度の土台です。
- 自営業者、会社員、公務員、専業主婦（夫）など、職業にかかわらず全員が対象です。
- 受給額は、保険料を納めた期間によって決まります。
【2階部分】厚生年金（老齢厚生年金）
- 会社員や公務員が、1階の国民年金に上乗せして加入する年金です。
- 保険料は会社と折半で負担します。
- 受給額は、加入期間と現役時代の収入（報酬）に応じて決まります。
この構造のため、2階部分のある会社員・公務員の方が、1階部分のみの自営業者・フリーランスよりも一般的に受給額が多くなるのです。
年金をもらうための条件は加入期間10年
老齢年金を受け取るためには、保険料を納めた期間や免除された期間などを合計した「受給資格期間」が10年以上（120ヶ月以上）必要です。
以前は25年必要でしたが、2017年に緩和されました。この期間が10年に満たないと、たとえ1円も年金を受け取ることができないため、未納期間がある方は注意が必要です。
65歳が原則。繰上げ・繰下げ受給とは？
年金の受給開始は、原則として65歳からです。しかし、本人の希望によって受給開始時期を早めたり、遅らせたりすることができます。
- 繰上げ受給：60歳から64歳の間に早めて受け取る方法。1ヶ月早めるごとに0.4%ずつ減額され、最大で24%減額されます（60歳受給開始の場合）。
- 繰下げ受給：66歳から75歳の間に遅らせて受け取る方法。1ヶ月遅らせるごとに0.7%ずつ増額され、最大で84%増額されます（75歳受給開始の場合）。
どちらも一度選択すると、その減額率・増額率は生涯変わることがありません。ご自身の健康状態やライフプランに合わせて慎重に選択する必要があります。この「繰下げ受給」は、後述する「年金を増やす方法」の非常に有効な手段の一つです。
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年金を増やす8つの具体的な方法
『ねんきんネット』や早見表で自分の見込み額を確認し、「この金額では少し心許ない…」と感じた方も多いのではないでしょうか。ここからは、具体的な8つの方法をご紹介します。
公的年金の繰下げ受給で最大84%増額
先ほども触れた「繰下げ受給」は、公的年金を増やす最もシンプルで効果的な方法です。
例えば、65歳で月15万円（年180万円）もらえる人が70歳まで繰下げると、42%増額されて月約21.3万円（年約255万円）になります。75歳まで繰下げれば、84%増で月約27.6万円（年約331万円）と、大幅に増やすことができます。
- メリット：増額率が高く、一度増えた金額が一生涯続く。
- デメリット：受給開始までの生活費を自分で確保する必要がある。長生きしないと総受給額で損をする可能性がある。
健康で、65歳以降も働く意欲のある方には非常に有効な選択肢です。
60歳以降も働き厚生年金の期間を延ばす
会社員や公務員の方は、60歳以降も厚生年金に加入して働くことで、将来の受給額を増やすことができます。70歳まで加入できるため、長く働くほど加入期間と生涯の平均収入が上がり、2階部分の厚生年金が着実に増えていきます。
定年後も再雇用や別の会社で働き続けることは、収入確保だけでなく、年金増額にもつながる一石二鳥の対策です。
国民年金の未納分を追納・任意加入する
国民年金の保険料に未納期間がある方は、将来の受給額が満額よりも少なくなってしまいます。
- 追納：免除や納付猶予を受けた期間の保険料は、10年以内であれば後から納める（追納）ことができます。
- 任意加入：60歳時点で満額の40年に満たない場合や、海外在住期間があった場合など、60歳から65歳までの間に国民年金に任意で加入し、満額に近づけることができます。
1階部分である国民年金は老後の生活の基盤です。未納分がある方は、まずこの土台をしっかりさせることが重要です。
税制優遇が魅力のiDeCoで年金を作る
iDeCo（イデコ）は、自分で掛金を拠出し、自分で選んだ金融商品（投資信託など）で運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取る「じぶん年金」制度です。
最大のメリットは強力な税制優遇です。
- 掛金が全額所得控除：毎年の所得税・住民税が安くなります。
- 運用益が非課税：通常、投資で得た利益には約20%の税金がかかりますが、iDeCoなら非課税です。
- 受け取り時も控除がある：退職所得控除や公的年金等控除が適用されます。
公的年金だけでは足りない分を補う、自助努力の柱となる制度です。
非課税投資の新NISAで老後資金を準備する
2024年から始まった新NISA（少額投資非課税制度）も、老後資金準備の有力な選択肢です。
iDeCoと似ていますが、NISAは原則としていつでも引き出しが可能で、年間の投資上限額も大きいのが特徴です。
- つみたて投資枠：年間120万円まで。長期・積立・分散投資に適した商品が対象。
- 成長投資枠：年間240万円まで。株式や投資信託など、より幅広い商品に投資可能。
iDeCoで税制優遇を受けながら着実に「じぶん年金」を作り、さらに余裕のある資金を新NISAで運用して老後資金を準備する、という組み合わせが理想的なモデルと言えるでしょう。
国民年金基金で2階部分を作る
国民年金基金は、自営業者やフリーランスといった国民年金の第1号被保険者が、老齢基礎年金に上乗せして加入できる公的な年金制度です。会社員の厚生年金のような「2階建て」部分を自分で作ることができ、老後の所得を厚くできます。掛金は全額が社会保険料控除の対象となり、税金の負担を軽減しながら将来に備えられるのが大きなメリットです。
付加年金で手軽にプラスアルファ
付加年金は、国民年金の第1号被保険者が利用できる、もう一つの上乗せ制度です。毎月の国民年金保険料に月額400円の付加保険料をプラスして納めるだけで、将来「200円 × 付加保険料を納めた月数」の年金額を生涯受け取れます。わずか2年で支払った保険料の元が取れる計算になり、非常に有利な制度です。ただし、国民年金基金との併用はできません。
個人年金保険で計画的に準備する
生命保険会社などが販売する個人年金保険も、老後資金を準備する選択肢の一つです。契約時に決めた保険料を払い込むことで、将来一定の年齢から年金形式でお金を受け取れます。将来の受取額が確定している商品が多く、「計画的にコツコツ貯めたい」「投資のようなリスクは避けたい」と考える方に向いています。支払った保険料は、一定の条件のもとで生命保険料控除の対象にもなります。
【具体例で解説】みんなが気になる年金の疑問
最後に、多くの方が疑問に思う具体的なケースについて、Q&A形式で解説します。ここでも2024年度（令和6年度）の年金額を基に回答します。
Q. 年収400万円の会社員の年金額は？
A. 月額で約12.3万円が目安です。
これは、先ほどの早見表でも示した通り、22歳から60歳まで38年間、平均年収400万円で働き続けた場合のシミュレーション額です。
内訳
- 国民年金（1階部分）：約6.8万円（満額と仮定）
- 厚生年金（2階部分）：約5.5万円
- 合計：約12.3万円
ただし、これはあくまで概算です。正確な金額は必ず『ねんきんネット』でご自身の加入記録を基に確認してください。
Q. 月15万円もらうには現役時代の年収は？
A. 38年間ずっと平均年収600万円程度を維持する必要があります。
これは逆算で考えます。
- 目標の月額15万円のうち、国民年金（満額）で約6.8万円をまかないます。
- 残りの約8.2万円を、2階部分の厚生年金で受け取る必要があります。
- 月額8.2万円の厚生年金を受け取るために必要な平均年収を簡易計算すると、およそ600万円という数字になります（38年加入の場合）。
一つの企業で勤め上げ、安定して昇給していくようなキャリアモデルの場合に達成可能な水準と言えるでしょう。
Q. 月20万円もらうにはどうすればいい？
A. 公的年金だけで月20万円を目指すのは、かなりハードルが高いと言えます。現役時代に平均年収900万円以上を長期間維持するか、あるいは「増やす方法」の組み合わせが必要です。
逆算してみましょう。
- 目標の月額20万円から、国民年金部分の約6.8万円を引きます。
- 残りの約13.2万円を厚生年金で受け取る必要があります。
- これを実現するには、現役時代の平均年収が900万円～1,000万円クラスで、かつ長期間加入することが求められます。
多くの方にとっては、高収入を維持するよりも、以下のような対策を組み合わせる方が現実的です。
- 夫婦の年金を合算する：共働き夫婦であれば、二人の年金を合わせれば月20万円を超えるケースは多くあります。
- 繰下げ受給を利用する：例えば、月15万円の人が70歳まで繰下げれば約21万円になります。
- iDeCoや私的年金を上乗せする：公的年金で15万円、iDeCoで5万円、というように自分で作った年金を組み合わせる。
月20万円という目標は、公的年金だけに頼るのではなく、様々な手段を組み合わせて達成するものだと考えるのが良いでしょう。
まとめ：将来の安心のために、今すぐできることから始めよう
今回は、年金がいくらもらえるのか、その平均額から計算方法、そして将来のために増やす方法までを網羅的に解説しました。
漠然とした不安を解消するための鍵は、「知ること」と「行動すること」です。最後に、次にとるべき具体的なアクションをまとめて、締めくくりとします。
①『ねんきんネット』で正確な額を確認
何よりも先に、あなたの「現在地」を正確に把握しましょう。平均額やモデルケースではなく、あなた自身のこれまでの実績に基づいたリアルな数字を見ることが、すべてのスタートラインです。今すぐ『ねんきんネット』に登録・ログインし、ご自身の年金見込額を確認してください。
②自分に合った「増やす方法」を検討する
自分の見込額を確認したら、目標とする生活レベルに足りない分をどう補うかを考えます。今回ご紹介した5つの方法の中から、ご自身のライフプランや価値観に合ったものを選び、組み合わせてみましょう。
老後の準備に「早すぎる」ということはありません。この記事を読んだ今日が、あなたの未来を変える一番若い日です。将来の安心のために、今すぐできることから始めていきましょう。
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