生命保険の加入率は？年代別データと平均保険料・必要性をやさしく解説

生命保険は「万一の備え」と言われる一方で、SNSでは「保険はムダ」との声もしばしば耳にします。

では実際の加入率はどの程度で、年代ごとにどんな違いがあるのでしょうか。

本記事では、公益財団法人 生命保険文化センターが公表した最新2024年データをもとに、20代・30代・40代それぞれの加入率と平均保険料を整理。

さらに生活費教育費住宅ローンを組み合わせたモデルケースで不足額の目安を提示し、備え方をやさしく解説。

読み終わる頃には、ご自身にとって適切な対策を選ぶ第一歩が踏み出せるはずです！！

生命保険加入率【最新2024年データ】／日本・世界比較

日本の生命保険加入率は何％？

公益財団法人 生命保険文化センターの2024年度全国実態調査によれば、2人以上世帯の生命保険加入率（個人年金保険を含む）は89.2％に達します。

ほぼ9割の家計が何らかの生命保険に入っている計算で、日本は依然として「保険大国」と呼ばれる状況が続いています。

世界と比べて高い？生命保険加入率ランキング

世界では保険料を国内総生産（GDP）で割った「保険浸透度」が国際比較に使われます。

2024年のスイス再保険 sigma レポートやアジア各国の統計では、

となり、日本はアジアでも上位に入る「高浸透」グループです。

ただし香港・台湾は海外投資型商品が多く、保障中心の日本と商品性がやや異なります。

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年代別の生命保険加入状況と平均保険料（20代・30代・40代）

日本の生命保険は、ライフステージで加入率と保険料の両方が大きく変わります。

公益財団法人 生命保険文化センターの〈2024年度 生命保険に関する全国実態調査〉では、世帯主の年齢別に次のような傾向が出ています。

＊1 生命保険文化センター『2024年度 全国実態調査』図表Ⅰ-22より作成
https://www.jili.or.jp/files/research/zenkokujittai/pdf/r6/2024sokuhou.pdf

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「保険はムダ」に惑わされない！現役世代が判断する３ステップ

たしかに日本の加入率は約９割と高いものの、SNSや動画では「生命保険なんてムダ」「掛け捨ては損」という意見も頻繁に目にします。

でも、その声は本当にわが家にも当てはまるのでしょうか？

ここから先は、そうした主張の背景を整理しながら「わが家が入る・入らないを判断するための３ステップ」をご紹介します。

ステップ１：声の背景を30秒で把握

SNS で目立つ「保険はムダ」は、

実態調査では未加入理由の最多が「経済的余裕がない」38％で、「貯蓄で足りる」は15％に過ぎません。

つまり多くの現役世代は「備えたいけど迷っている」というのが実情です。

ステップ２：家計の「すき間」をざっくり点検

３つ以上当てはまるなら、就業不能や重病時に家計が赤字になるリスク大。

公的障害年金の平均は月8.5万円しかないため、月20万円以上の不足が生まれるケースも珍しくありません。

ステップ３：不足が見えたら次の一手「老後」

数字を客観視したいときは、FPが公的保障まで含めてシミュレーションしてくれます。

「必要ないのかも…」と迷った今こそ、家計を丸ごと見直すチャンスです。

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加入率から見える「わたしたちの保障ギャップ」と対策

加入率の推移が示すライフステージの変化

加入率は1990年代後半の約92％を頂点にゆるやかに下がり、現在はほぼ横ばいで推移しています。

少子高齢化に加え、共働き世帯が専業主婦世帯の倍以上に増えたことで収入源が分散し、「一家が無収入になる」リスクは薄まりました。

その結果、「とにかく高額な死亡保障を一律に契約するのではなく、わが家に必要な金額を見極めてから備える世帯が増えた」という構造変化が背景にあります。

保険でまかなうべき金額を整理しておきましょう

たとえば30歳・子ども2人世帯のケースで考えてみると。

ここから公的遺族年金、勤務先の弔慰金・団体保険や預貯金でまかなえる分を差し引き、不足分を民間保険でカバーするイメージです。

上記はあくまで一例です。

ご家庭の生活費・教育プラン・ローン残高によって必要額は変わりますので、ぜひ「わが家の場合」を数字で把握してみてください。

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【チェックリスト】あなたは加入すべき？

3つ以上当てはまれば、保障の見直しを検討するサインです。

まずは現在加入している保険の保障内容と家計の数字を洗い出し、過不足を客観的に確認してみましょう。

よくある質問（FAQ）

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参考・出典

1. 1. 公益財団法人 生命保険文化センター
   「2024年度 生命保険に関する全国実態調査」
   （https://www.jili.or.jp/files/research/zenkokujittai/pdf/r6/2024honshiall.pdf）
2. 2. Swiss Re Institute
   sigma 3/2024 World insurance: strengthening global resilience with a new lease of life
   （https://www.swissre.com/institute/research/sigma-research/sigma-2024-03-world-insurance-global-resilience.html）
3. 3. 総務省統計局
   「家計調査報告〔家計収支編〕2024年（令和6年）平均結果の概要」
   （https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/pdf/fies_gaikyo2024.pdf）
4. 4. 総務省統計局
   「家計調査年報〔貯蓄・負債編〕2023年（令和5年）結果概要」
   （https://www.stat.go.jp/data/kakei/2023np/pdf/gaiyou.pdf）
5. 5. 文部科学省
   「令和5年度 子供の学習費調査」
   （https://www.mext.go.jp/content/20241225-mxt_chousa01_000039333_1.pdf）
6. 6. 日本学生支援機構（JASSO）
   「令和4年度 学生生活調査結果」
   （https://www.jasso.go.jp/statistics/gakusei_chosa/__icsFiles/afieldfile/2024/03/25/data22_all.pdf）
7. 7. 日本年金機構
   「令和7年4月分からの年金額等について」
   （https://www.nenkin.go.jp/oshirase/taisetu/2025/202506/0603.html）

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