投資信託はやめたほうがいい？損するリスクと後悔しない始め方

「投資信託はやめたほうがいい」「損するだけ」そんな言葉を聞いて、投資を始めるのが怖くなっていませんか？あるいは、すでに投資を始めて含み損を抱え、「今すぐやめるべき？」と悩んでいるかもしれません。

この記事では、そんなあなたの不安を解消するため、客観的な情報をもとに「損するリスク」の正体を解説します。その上で、後悔しないための始め方から、万が一損が出た時の対処法まで、具体的なステップを徹底的にご紹介。この記事を読めば、あなたが投資信託を始めるべきか、続けるべきか、合理的に判断できるようになります。

投資信託は「正しい知識」があれば後悔しない有力な選択肢

最初に結論からお伝えします。投資信託は、正しい知識を持って、正しい方法で付き合えば、将来の資産形成において非常に有力な選択肢です。

「やめたほうがいい」という意見の多くは、投資信託そのものが悪いのではなく、選び方や始め方を間違えてしまったケースがほとんどです。車と同じで、便利な乗り物でも、ルールを知らずに運転すれば事故に繋がります。

この記事の目的は、投資の「交通ルール」をあなたにお伝えすることです。

これらを一つずつ理解すれば、「やめたほうがいい」という漠然とした不安は、「自分ならこうすれば大丈夫」という自信に変わるはずです。 まずは、多くの人が最も気になる「損する」というイメージの正体から解き明かしていきましょう。

投資信託はなぜ「損する」と言われる？リスクの正体を解明

「投資」と聞くと、ギャンブルのように「損する人が大半」というイメージを持つ方もいるかもしれません。「投資＝損」というイメージは、なぜ生まれるのでしょうか？その背景には、いくつかの典型的な失敗パターンと、誤解されがちなリスクの捉え方があります。ここでは、「損する」という言葉の裏にある、投資信託のリアルな実態を紐解いていきましょう。

投資信託で損をしてしまう人の割合は？

「投資信託で損をした人の割合は、正確に何%ですか？」という問いに、常に最新の公式データで答えることは、実は非常に困難です。なぜなら、その割合は調査時点の市場が好調か不調か、また、個人の投資期間がどれくらいかによって、常に大きく変動するためです。

しかし、投資の世界で一般的に知られている重要な傾向があります。それは、「保有期間が長いほど、短期的な価格のブレが平準化され、利益を確保しやすくなる」という事実です。

このことから分かるのは、割合の数字そのものよりも、「なぜ損をしてしまうのか」「どういう人が損をしやすいのか」という典型的なパターンを理解することのほうが、はるかに重要だということです。投資信託で損失を出してしまう主なパターンは、以下の2つです。

つまり、損をするかどうかの分かれ道は、個人の行動や知識に大きく左右されるのです。では、こうした失敗を避け、長期的に見て元本割れのリスクを抑えるにはどうすれば良いのでしょうか。その鍵を握るのが、次のセクションで解説する「長期・積立・分散」という考え方です。

長期投資で元本割れの可能性は低減する

「損する」というイメージは、短期的な視点に偏りがちです。しかし、過去のデータは「長期・積立・分散」投資を行うことで、元本割れのリスクを大きく抑えられる可能性が高いことを示しています。

長期・積立・分散投資の威力を解説

過去のデータ分析によると、1985年から国内外の株式・債券に毎月同額を積立・分散投資した場合、保有期間ごとのリターンには以下の様な傾向が見られました。

これは過去の実績であり、未来を保証するものではありません。しかし、「長期・積立・分散」を徹底すれば、元本割れのリスクを大きく抑え込めることは、歴史が証明していると言えるでしょう。 （出典：金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」等の過去資料を参考に構成）

資産が2倍になるまでの年数は？

さらに言えば、「損する」というイメージとは逆に、投資信託は時間を味方につけることで資産を大きく増やす可能性を秘めています。その力の源が「複利」の効果です。

「72の法則」で簡単に計算しよう

「72の法則」とは、資産が2倍になるおおよその年数を簡単に計算できる法則です。

72 ÷ 年間の利回り（%） ≒ 資産が2倍になる年数

例えば、期待できる利回りごとに計算してみると、以下のようになります。

銀行の普通預金金利が0.001%だと、2倍になるのに72,000年かかります。一方で、過去のデータによると、年5%で運用できれば約14年で資産が2倍に増えたケースもあります。これが投資の持つパワーです。

「投資信託はやめたほうがいい」と言われる7つの理由

リスクの正体がわかってきても、なお「やめたほうがいい」という声が聞こえてくるのはなぜでしょうか。それには、無視できない7つの理由があります。これらの理由を正しく理解することが、後悔しないための次の一歩です。

元本が保証されていないから

銀行預金と違い、投資信託には元本保証がありません。購入した時よりも価格が下落し、元本割れするリスクは常に存在します。この最も基本的な事実が、「怖い」「やめておこう」という意見の根幹にあります。

手数料がかかり損に繋がるから

投資信託は、運用・管理してもらうためのコスト（手数料）がかかります。主な手数料は以下の3つです。

短期では利益が出にくいから

投資信託は、デイトレードのように1日で大きな利益を狙う商品ではありません。株価は日々変動するため、短期的に見ればマイナスになることは日常茶飯事です。短期的な利益を期待して始めると、「全然儲からないじゃないか」と失望し、やめてしまう原因になります。

商品選びが難しく複雑だから

投資信託協会のデータによると、日本国内で販売されている公募投資信託は、ETFなどを含めると6,000本近くあります（2025年4月時点）。その中から自分に合った1本を見つけるのは、初心者にとって至難の業です。

市場の変動で価格が下落するから

世界的な経済危機（リーマンショックやコロナショックなど）が起きると、株式市場は大きく下落します。自分の資産が1日で数%、数週間で20%以上も減るという経験は、精神的に非常に大きなストレスとなります。この恐怖に耐えきれず、底値で売ってしまう「狼狽売り」が、最大の失敗パターンの一つです。

NISAでも損をする可能性があるから

NISAは利益が非課税になるお得な制度ですが、元本を保証してくれる制度ではありません。NISA口座で投資した商品が値下がりすれば、当然損失が出ます。また、NISA口座での損失は、他の課税口座での利益と相殺（損益通算）ができないというデメリットもあります。

窓口で勧められる商品に注意が必要だから

「銀行員に勧められるままに買って後悔した」という話は少なくありません。もちろん、対面で専門家に相談できる安心感は大きなメリットです。しかし、銀行も企業であるため、収益源となる手数料が高い商品を勧めやすい側面があることは知っておきましょう。

このように、自分に合わない高コストな商品を買ってしまった人の経験談が、投資信託全体への不信感となり、「やめたほうがいい」と言われる理由の一つになっています。

たくさんの理由がありましたが、要は「知識なく始めると危ない」ということです。逆に言えば、これらはすべて対策可能なリスク。怖がる必要はありません。次に、あなたが投資すべきか診断してみましょう。

あなたはどっち？やめたほうがいい人・向いている人

ここまで読んで、投資信託のリスクと「やめたほうがいい」と言われる理由が理解できたと思います。では、それを踏まえて、あなたは投資信託を始めるべきなのでしょうか？ここで一度、自己診断をしてみましょう。

投資信託をやめたほうがいい人の特徴

「やめたほうがいい」理由を知り、自分が当てはまるか不安になったかもしれませんね。でも大丈夫。これは、あなたが投資で後悔しないための大切な自己診断です。一緒に確認してみましょう。

生活に必要なお金で投資する人

投資は必ず「余剰資金」で行うのが大原則です。来月支払う家賃や、いざという時のための生活防衛資金（生活費の半年～1年分）に手をつけてはいけません。

短期で一攫千金を狙っている人

投資信託は、ギャンブルではありません。数ヶ月で資産を2倍、3倍にしたいという人には不向きです。FXや個別株の信用取引など、よりハイリスクな世界を検討すべきですが、もちろんそれ相応の覚悟が必要です。

値動きに一喜一憂してしまう人

毎日、資産額をチェックして、少しでも減っていると仕事が手につかなくなるような人は、精神的な負担が大きすぎます。長期的な視点でのんびり構えられない人には向きません。

勉強する意欲が全くない人

「誰かにお任せで全部やってほしい」という気持ちは分かりますが、最低限の知識は必要です。この記事を読むのが面倒だと感じるようなら、大切な資産をリスクに晒すべきではありません。

むしろ投資信託を始めるべき人の特徴

一方で、以下のような考え方を持つ人は、投資信託を有効に活用できる可能性が高いです。

将来のためコツコツ積立できる人

老後資金や教育資金など、10年以上先の未来のために、毎月コツコツと貯金感覚で資産を積み立てていきたいと考えている人。

余剰資金で長期的に考えられる人

当面使う予定のないお金（余剰資金）があり、10年、20年という長いスパンで資産を育てていくことに魅力を感じる人。

非課税制度を有効活用したい人

NISAやiDeCoといった、国が用意してくれたお得な制度を最大限活用して、効率的に資産形成をしたいと考えている人。

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後悔しないための投資信託の始め方 5つの鉄則

あなたが「自分は投資信託に向いているかも」と感じたなら、次はいよいよ「後悔しない」ための具体的な始め方です。ここで紹介する5つの鉄則を守るだけで、失敗する可能性を大きく下げることができます。

買ってはいけない投信を避ける

膨大な数の商品の中からベストな1本を探すのは大変ですが、「避けるべき商品」を知っておくだけで、選択肢はぐっと絞られます。以下の特徴を持つ商品は、原則として避けましょう。

手数料（信託報酬）が高い商品

信託報酬は年率1%を超えると「高い」と判断しましょう。特にアクティブファンドは高コストな傾向があります。初心者は、年率0.2%以下を目安に探すのがおすすめです。

毎月分配型の仕組みに注意する

毎月お金がもらえると聞くと魅力的に聞こえますが、その分配金が利益ではなく、元本を取り崩して支払われている（タコ足配当）ケースが多々あります。これでは資産が増えるどころか、減ってしまいます。

流行りのテーマ型は慎重に判断

「AI」「ESG」「メタバース」など、流行りのテーマを掲げた商品は、一見魅力的に見えます。しかし、ブームが去ると大きく値下がりしたり、信託報酬が割高だったりすることが多いので、初心者は手を出さないのが無難です。

手数料の安いインデックスファンドを選ぶ

では、何を選べばいいのか。初心者にとって最も合理的で後悔しにくい選択は、「手数料の安いインデックスファンド」です。

インデックスファンドとは？

市場平均に連動し、初心者でも広く分散投資できる商品です。日経平均株価や米国のS&P500といった、特定の指数（インデックス）と同じ値動きを目指す投資信託。市場全体に投資するイメージで、シンプルで分かりやすいのが特徴です。

一般的なインデックスファンドの例

• eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）：これ1本で全世界の株式に分散投資できる。通称「オルカン」。
• eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）：米国の主要な500社に分散投資できる。

これらの商品は信託報酬が非常に低く（年率0.1%前後）、多くの投資家から支持されています。

NISAなど非課税制度をフル活用

投資で得た利益には通常約20%の税金がかかりますが、NISA口座を使えば、その利益が非課税になります。このメリットを使わない手はありません。まずは証券会社でNISA口座を開設することから始めましょう。

少額から始めて相場に慣れる

いきなり大金をつぎ込むのは禁物です。まずは月々5,000円や1万円といった、なくなっても生活に影響のない金額から始めてみましょう。実際に自分のお金が動く経験をすることで、相場観やリスク許容度が肌感覚で分かってきます。

始めたら頻繁に値動きを見ない

積立設定をしたら、あとは基本的に放置するのが成功の秘訣です。毎日価格をチェックすると、少しの値動きで不安になってしまい、狼狽売りにつながります。確認するのは半年に1回、年に1回程度で十分です。その時間を、自己投資や家族との時間に使ったほうが、人生は豊かになります。

迷ったら、これだけ覚えてください。「手数料の安いインデックスファンドを、NISAで、少額からコツコツ」。これが失敗しないための黄金ルールです。さあ、今日から未来のための積立を始めましょう。

含み損が出た時の判断基準と対処法

この記事を読んでいる方の中には、「すでに始めて含み損を抱えている」という方もいるでしょう。資産が減っていくのを見るのは辛いものです。しかし、感情的に「やめる（売る）」と決断する前に、一度冷静になって以下の点を確認してみてください。

やめる前に確認すべき3つのこと

投資を始めた目的を思い出す

あなたは何のために投資を始めましたか？「20年後の老後資金のため」だとしたら、目先の1、2年のマイナスは、ゴールまでの道のりのほんの一部です。目的が長期的なものであれば、慌てて売る必要はないかもしれません。

保有ファンドの中身を再確認する

あなたが保有しているのは、どんな商品ですか？もし手数料の高い商品なら、これを機に手数料の安い商品への乗り換えを検討しましょう。このように資産の中身や割合を定期的に見直すことを「リバランス」と呼びます。これは、大切な資産を最適な状態に保つための“メンテナンス”だと考えてください。

自分のリスク許容度を見直す

今の資産の減少額を見て、「夜も眠れない」ほど不安なら、あなたの取っているリスクが許容度を超えているサインです。投資額を減らす、あるいはよりリスクの低い債券の割合を増やすなどの調整が必要です。

今すぐ売るべきか？判断のポイント

基本的には、長期目的で始めたインデックス投資であれば、含み損が出ても売る必要はありません。 しかし、以下のようなケースでは売却を検討しても良いでしょう。

むしろ買い増しを検討する場面とは

投資の格言に「悲観で買い、楽観で売る」というものがあります。市場全体が下落している局面は、見方を変えれば「優良な資産を安く買うことができるバーゲンセール」とも言えます。余剰資金に余裕があれば、動揺して売るのではなく、むしろ少し買い増すことで、将来のリターンを高められる可能性があります。

含み損が出た時の判断基準と対処法

この記事を読んでいる方の中には、「すでに始めて含み損を抱えている」という方もいるでしょう。資産が減っていくのを見るのは辛いものです。しかし、感情的に「やめる（売る）」と決断する前に、一度冷静になって以下の点を確認してみてください。

やめる前に確認すべき3つのこと

投資を始めた目的を思い出す

あなたは何のために投資を始めましたか？「20年後の老後資金のため」だとしたら、目先の1、2年のマイナスは、ゴールまでの道のりのほんの一部です。目的が長期的なものであれば、慌てて売る必要はないかもしれません。

保有ファンドの中身を再確認する

あなたが保有しているのは、どんな商品ですか？もし手数料の高い商品なら、これを機に手数料の安い商品への乗り換えを検討しましょう。このように資産の中身や割合を定期的に見直すことを「リバランス」と呼びます。これは、大切な資産を最適な状態に保つための“メンテナンス”だと考えてください。

自分のリスク許容度を見直す

今の資産の減少額を見て、「夜も眠れない」ほど不安なら、あなたの取っているリスクが許容度を超えているサインです。投資額を減らす、あるいはよりリスクの低い債券の割合を増やすなどの調整が必要です。

今すぐ売るべきか？判断のポイント

基本的には、長期目的で始めたインデックス投資であれば、含み損が出ても売る必要はありません。 しかし、以下のようなケースでは売却を検討しても良いでしょう。

むしろ買い増しを検討する場面とは

投資の格言に「悲観で買い、楽観で売る」というものがあります。市場全体が下落している局面は、見方を変えれば「優良な資産を安く買うことができるバーゲンセール」とも言えます。余剰資金に余裕があれば、動揺して売るのではなく、むしろ少し買い増すことで、将来のリターンを高められる可能性があります。

まとめ：リスクを正しく理解し、後悔しない一歩を踏み出そう

今回は、「投資信託はやめたほうがいいのか？」という疑問について、損するリスクの正体から、後悔しないための具体的な始め方までを徹底的に解説しました。

最後に、重要なポイントをもう一度おさらいしましょう。

「投資信託はやめたほうがいい」という言葉は、半分本当で、半分嘘です。間違った方法で付き合えば、それは資産を減らす毒になり得ます。しかし、正しい知識を持って賢く付き合えば、それはあなたの将来を支える心強い薬になります。

この記事が、あなたの漠然とした不安を解消し、後悔しないための賢い一歩を踏み出すきっかけになれば幸いです。

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