新型コロナウイルスの入院費は公的保障でまかなえる？もしものときの備えはどうする？

WHO（世界保健機関）がこれまで確認した新型コロナウイルスの変異株はアルファ株からはじまり、オミクロン株そして更なる変異株の出現と、切れ目なく世界中で報告されています。

2022年4月現在で最も報告例が多いとされているオミクロン株は、それまでの変異株と比べて入院や重症化のリスクが低いといわれています。

しかし、これから現れるかもしれない新たな変異株も、同じように入院や重症化リスクが低いとは限りません。

そこで、新型コロナウイルスに感染・入院したときの入院費はどれくらいかかるのか、そのときの備えはどうすればいいのかについてまとめます。

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新型コロナウイルスで入院費はどれくらいかかる？

新型コロナウイルスで入院したら費用はどれくらいかかるのでしょうか。ここでは、コロナ専用病棟やICU（集中治療室）に入院した場合にかかる費用や、一般病棟に入院した場合の費用についての目安をご紹介します。

コロナ専用病棟・ICU（集中治療室）での入院費の目安

厚生労働省の調べによると、2022年4月10日現在、日本全国での陽性者数は699万人を超え、その中でも入院治療を要する人は47万人を超え未だに増え続けています。

引用元：厚生労働省「国内の発生状況など」

新型コロナウイルスに感染して入院すると、医療機関は感染拡大防止のため、新型コロナウイルス感染症疑い患者専用の個室を設定し、病棟ごと・階層ごとに一般病棟と区分けを行うようです。

一般病棟での入院費の目安

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基本的に入院費は公的保障でまかなえる

現在、新型コロナウイルス感染症は、感染症法上の位置づけとしては結核や重症急性呼吸器症候群（SARS）並みに危険性が高い「2類相当」となっています。

この2類相当では医療費の公的保障が適用され、先ほどご紹介したコロナ専用病棟やICUでかかった費用の自己負担は0円になります。現在、新型コロナウイルスは5類相当への引き下げが検討されています。これを機に保険の検討をしてみるといいかもしれません。

新型コロナの入院治療でかかる自己負担分

コロナ専用病棟やICUで入院治療を受けた際にかかる費用は公的保障でまかなえますが、その中には病院で提供される食事代も含まれます。

ただし、売店やコンビニで購入した食料の代金やテレビカード、レンタルパジャマなどの代金は自己負担となりますので、小銭や1,000円札数枚の準備は必要だということも覚えておきましょう。

また、一般病棟へ移った場合には、かかった治療費は公的保障から健康保険の適用へと切り替わります。

退院後にもかかるお金

新型コロナウイルスに感染すると、退院後にも通院治療などでお金がかかる場合があります。

通院や投薬による治療は新型コロナウイルスそのものの治療だけでなく、その後の後遺症治療まで続く場合があります。

新型コロナウイルス後遺症はまだまだその症状や原因、治療法が確立されておらず、治療期間や治療内容が手探り状態ですので、かかる治療費も治療内容や治療期間に応じて高くなる傾向にあります。

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新型コロナウイルスによる入院での収入減や治療費の不安に備える

新型コロナウイルスに感染してしまうと、入院治療や通院治療、自宅療養やホテル療養などで仕事ができずに収入が減ってしまうことがあります。

また、治療費が想像以上にかかる可能性もあります。では、これらの経済的不安にどのように備えればいいのでしょうか。

医療保険や医療特約で備える

病気などによる経済的不安には、医療保険や医療特約で備えるといいでしょう。実際の治療費は公的保障でまかなうこともできますし、一般病棟に移れば高額療養費制度を利用することもできます。一定期間以上仕事を休業すれば会社員であれば傷病手当金を受給することもできます。

しかし、入院中にかかる雑費や高額療養費ではまかないきれない自己負担分、仕事を休むことによる収入減など不安は尽きません。

医療保険や医療特約をまだ検討したことがないという方は、ぜひこの機会に一度検討してみることをおすすめします。

加入している保障内容を確認しておく

すでに何かしらの生命保険に加入している方であれば、その保障内容を確認しておくといいでしょう。医療保険や医療特約に加入しているか、保障内容や保障範囲はどうなっているか、適切な保障金額になっているかなどがチェックポイントです。

保険会社によっては新型コロナウイルスによる保障がされる会社とされない会社がありますので、必ずご加入の保険会社に確認しておきましょう。

とはいえ、保障内容を覚えていないので確認できないという方も少なくありません。そんなときは、保険の専門家であるFP（ファイナンシャルプランナー）に相談してみるといいでしょう。

保険マンモスでは、保険に関する知識だけでなく、高額療養費制度や傷病手当金など公的保障についても知識が豊富なFPをご紹介しています。

新型コロナウイルスに感染した際の保障や公的保障について疑問や不安がありましたら、ぜひ一度ご相談ください。

感染リスクを気にせず相談ができる「オンライン保険相談」もありますので、安心してご相談ください。

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