「三大疾病保険はいらない」は半分正解？やめる前に確認したい貯蓄と生活リスクの考え方

「公的保険があるから、三大疾病保険はいらない」

ネットやYouTubeでこの主張を見て、保険の見直しや解約を考えていませんか？

結論から言うと、この考え方は医療費の自己負担という点では一定の合理性があります。日本には、高額療養費制度という医療費負担を抑える仕組みがあるためです。

しかし、FP（ファイナンシャルプランナー）の視点で見ると、多くの人が「治療費は払えても、生活が破綻するリスク」を見落としています。

三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）の本当の恐ろしさは、手術代ではなく「収入が途絶えること」にあるからです。

この記事では、ネットの「不要論」を鵜呑みにすると危険な具体的なケースと、あなたが本当に保険をやめても大丈夫か判断するための「数字の基準」を解説します。

なぜ「三大疾病保険はいらない」と言われるのか

まず、不要論の根拠となっている「正解」の部分をクリアにしておきましょう。最大の理由は、日本の最強のセーフティネット「高額療養費制度」の存在です。

たとえがんの手術で100万円かかったとしても、一般的な年収（約370万〜770万円）の方であれば、自己負担額は月額8〜9万円程度で済みます。

「月に10万円程度の出費なら、貯金で賄える」

これが、三大疾病保険不要論の強力な根拠です。確かに、単なる「医療費払い」のためだけに医療費だけを目的とした場合、保険の必要性を感じにくいと考える人もいます。

不要論が見落としている「働けないリスク」

しかし、ここには大きな落とし穴があります。三大疾病の治療は、入院して終わりではありません。特にがんは「通院しながら治す」時代です。ここでの注意したい点の一つが、治療期間中の収入の変化です。

会社員には「傷病手当金」がありますが、給与の約3分の2しか支給されず、期間も最長1年6ヶ月です。

もし住宅ローンや家賃、教育費が今の給与ギリギリで設計されている場合、医療費の負担は抑えられても生活費のやりくりに影響が出る可能性があります。

三大疾病保険の一時金（100万〜200万など）は、実は治療費だけでなく、この「減ってしまった年収の穴埋め」として使うために存在するのです。

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あなたはどっち？「不要な人」と「必要な人」の境界線

では、具体的にどのような人が「保険不要」で、どのような人が「入るべき」なのでしょうか。精神論ではなく、数字と状況で判断しましょう。

三大疾病保険を検討しなくても対応しやすいケース

以下の条件に当てはまるなら、保険料を払うよりも貯蓄や投資に回すべきです。

要するに、「万が一の事態にも、自分の資金で対応できる状態」の方です。

生活水準を大きく落とすことなく、手元の貯蓄だけで一定期間を乗り切れるのであれば、保障を外部に委ねる必要性は相対的に低くなります。

その分の資金を、NISAなどを活用した資産形成に回すという考え方も、一つの選択肢として考えられるでしょう。

三大疾病保険を「検討すべき」人

一方で、以下のような場合は、慎重に考える余地があると言えるでしょう。

これらに共通しているのは、「収入が途絶えた場合に生活への影響が出やすい」という点です。

貯蓄に余裕がない状態で三大疾病になると、治療費の負担に加えて、生活費のやりくりが課題になるケースも少なくありません。

ここで保険が担う役割は、治療費そのものだけではありません。

働けない期間が生じたとしても、生活を立て直すための時間と資金を確保することが、検討材料の一つになると考えられます。

「結局、自分はどう考えればいい？」と感じたときに

条件を見ると、当てはまるものもあるし、当てはまらないものもあって・・・。
正直、「自分は三大疾病保険はいらないのかどうか」判断しきれません。

多くの方が、まさにそこで迷われます。
大切なのは「入る・入らない」を今すぐ決めることではなく、もし収入が減った場合に、今の家計でどこまで対応できるかを整理することです。

医療費のことは調べましたが、生活費まで含めて考えたことは、あまりなかったかも？

そこが、三大疾病保険を考えるうえでのポイントです。
公的制度でカバーできる部分と、そうでない部分を切り分けて考えると、「自分の場合はどうか」が見えやすくなります。

「いらないかどうか」を決める前に、自分の家計でどこまで耐えられるのか整理してみた方が良さそうですね。

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医療保険・がん保険との賢い使い分け

「医療保険に入っているから大丈夫」というのもよくある誤解です。

「貯金は少ないが、働けなくなった時の生活費を確保したい」という場合、医療保険の日額給付だけでは不十分なケースが多々あります。

最近では「入院しなくても、診断された時点で一時金が出る」タイプが主流であり、働けない期間の生活費への備えとして考えられるケースもあります。

よくある質問：三大疾病保険の「迷い」を断つQ&A

最後に、三大疾病保険について多くの方が疑問に感じるポイントをまとめました。「自分はどうすべきか」の最終確認にお役立てください。

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結論：ネットの意見を鵜呑みにせず「プロの視点」で答え合わせを

「三大疾病保険はいらない」という意見は、あくまで「十分な資産がある人」や「公的制度だけで耐えられる家計の人」にとっての正解です。

しかし、あなたの家計はどうでしょうか。

もし明日、主たる稼ぎ手が「がん」と診断され、年収が3割落ちたとしても、今の貯蓄で家族の生活水準を維持できるでしょうか。

今の状況で少しでも迷いがある場合は、第三者の視点で現状を整理してみるのも一つの方法です。

その際、「三大疾病保険はいらないのでは？」という判断も含めて、保険と家計全体のバランスを、FP（ファイナンシャルプランナー）の視点で整理してみる方法もあります。

FPへの相談は、必ずしも保険に入るために行うものではありません。

「自分の考えに穴がないか、プロに答え合わせをしてもらうため」に、無料の保険相談を活用してみてください。

自分に必要な備えが明確になれば、無駄な保険料を払う迷いからも、万が一の不安からも解放されるはずです。

参考

• ・厚生労働省「高額療養費制度について」
• ・厚生労働省「我が国の医療保険について」
• ・厚生労働省「患者調査（統計一覧ページ）」

※本記事の内容は執筆時点（2025年12月）の情報です。制度の最新情報は各省庁の公式サイトをご確認ください。

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